葬儀の流れ

1.搬送 「危篤」と宣言されたら、または「死亡」が確認されたら

☆入院中の場合
・入院患者はクリスチャンであること、家族がクリスチャンであることを、主治医・看護士に伝えましょう。
 ※病院には契約している葬儀社(仏式専門)がいる場合が多く、仏教的儀式による手順が誤解を生む場合があるためです(例:焼香、遺体への旅支度、北枕など)。
・万が一、葬儀のときは教会または牧師に一任してあると伝えましょう。

☆在宅で療養中の場合
・常時往診を受けている方を除く、あるいは事故などを含む突然死の場合、搬送先の病院では24時間未満の入院となるため、多くは所轄の警察の監察医務医、または嘱託医による検死となります。
・このときも全国の警察において契約している葬儀社がいるため「自分たちがクリスチャンであること」「葬儀は教会に連絡してあること」「搬送の車は手配してあること」を伝えることが必要です。

★「ナザレ」は教会、もしくはご家族からの連絡を受け、全国どこでも1時間~2時間くらいで病院・警察まで、ご遺体のお迎えを手配いたします。
・全国に提携している搬送業者がいます。
・搬送先はご自宅、教会のほか、各地にある保管所で一時保管もできます。その際は冷蔵保管となります。

2.お打ち合わせ 当社のスタッフがご遺族とお目にかかりご遺族のご意思・ご希望を十分にお聞きします。

①葬儀の場所
 教会・ご自宅・葬儀場などの予約・確定をします。
②火葬場の予約状況を確認しながら葬儀日程の決定
※前夜式は執り行なわず、葬儀(1日)のみ執り行うこともあります。
〈例〉
(1)葬儀(日中)~同日火葬(1日ですべて行います)
(2)葬儀 夜18:00~または19:00 
※夜に行う葬式です。前夜式ではありません。
   翌日 出棺式 
※火葬場へ向かうための短い祈りです、一般に公表せず、親族のみとなります。
③葬儀に参列される人数について予測
 個人葬、家族葬、団体葬、教会葬など、故人の背景、ご家族の社会的状況によって考慮します。この人数の予測が必要な理由は、以下のように印刷物の用意に影響があるためです。
(1)会葬礼状(参列者へのお礼状)の枚数
(2)葬儀礼拝に必要なプログラムの枚数
④死亡届の手続き
 当社が代行します。
⑤遺影に使用する写真選び
 当社ではスナップ写真を故人の略歴と信仰の証しとしての記録をパネルに貼り、参列者の方にご覧いただくこともあります。
⑥ご遺族のご希望とご予算について
 十分なご相談のうえ、費用をお見積もりいたします。

3.納棺式 ご自宅、病院、教会、その他の場所

・遺体の位置、方角に決まりはありません。
・祈り、讃美歌、感話などで進められます。
・棺の中に「入れなければならない」物は特にありません。ご希望をお伺いいたします。

4.葬儀 前夜式、葬儀の順に執り行われます(2-②の例を参照してください)。

・前夜式はご自宅、葬式は教会という場合もあります(または前夜式、葬式ともに教会という場合もあります)。
・ 教会が狭い場合は、 公営斎場を借りることもできます。あるいは、近隣の教会を紹介いたします。
・牧師、奏楽者も当社専属の者がお手伝いいたします。

5.葬儀後(納骨・記念会)

☆納骨
・家の墓地
 ※なお、寺の場合はキリスト教で葬儀をしたことを伝えた場合、おおむね納骨は不可となります。
・教会墓地

また近年増えつつあるのが散骨ですが、散骨の方法、場所についてはお問い合わせください。

☆記念会
仏教のように初七日、35日、49日、一周忌といった仏事は行いません。 記念会は「召天記念礼拝」といいます。火葬当日に執り行う場合もありますが 「一周年記念礼拝」を年次毎に行うこともあります。また、個人ごとではなく教会として「記念礼拝」をすることもあります。

葬儀後で重要なことは

・葬祭費の受け取り手続き(国民健康保険)
 他の名目で補助金等が支払われる場合もあります。故人の健康保険証と届出人の印鑑が必要です。
 →市区町村の保険年金課

・埋葬費の受け取り手続き(社会保険)
 弔慰金の名目で補助金等が支払われる場合もあります。健康保険証と印鑑が必要です。
 →会社の総務課、社会保険事務所

・国民年金(死亡一時金、遺族)、厚生年金受取りのための裁定請求
 死亡者、受取人により適用年金が変わります。厚生年金(遺族)と国民年金(本人)のいずれかを選択します。
 →住所地の市区町村の国民年金課、または社会保険事務所

・死亡した者の所得税の確定申告
 源泉徴収している場合は、勤務先から手続きをします。故人に所得がある場合は、相続人が4ヶ月以内に申告します。前年の年末調整後死亡日までが期限です。
  →所轄の税務署

・相続税の申告
 税務署に記入方法など詳しい説明書と申告用紙があるので窓口へ行きましょう。死亡後10ヶ月以内に申告する必要があります。
 →所轄の税務署

■葬儀発生時以外(事前相談)でも詳しいご説明に参上します。お気兼ねなくご連絡ください。
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